すでに皆さんご存じの通り、8月から自粛組のうち18選手の復帰が決まりました。今年の特別競輪優勝者の村上兄弟も復帰するので、普通に斡旋をこなせばグランプリ出場可能になります。これで岸和田グランプリは格好がつくでしょう。
今回の「一部処分解除」も、選手会の民主的な意志に従い必要な手続きによって決まったなら、個人的には賛否を示す必要は感じません。5人については自粛短縮が実現しませんが、理由も含めた是非についても同様です。
個々に意見はいろいろあるでしょうが、少なくとも売り上げについては、自粛開始後の記念、特別については明らかに減少しています。
特に自粛開始直前の共同通信社杯が前回大会比3億円プラスに対して、自粛開始直後の平塚記念が前年比4億円マイナス。売り上げが転移したとすら言える。
これほど分かりやすい形でファンの総意が表れた事例もないでしょう。
先の高松宮記念杯も前回大会比10%減にして4日制G1ではワーストの売り上げでした。場によって浮き沈みはありますし、いわゆる自然減もあるにせよ、やはり10%下げた結果は相当に深刻と言わざるを得ない。
スポーツビジネスでは、その収入源は大まかに分けて3つあります。
・スポンサーからの広告収入等
・テレビなどからの放送権収入
・入場料収入
現在開催中のサッカーW杯なら、1業種1社に限られたスポンサー料もテレビ放送権料もかなりの高額ですし、12年前の日韓W杯での入場料は最高で10万円前後しました(いちばん安くて日本の会場は7000円)。
世界最高の人気を誇るスポーツの世界大会は、それくらいの価値があるということでしょうか。
翻って日本の公営ギャンブル競技は、その3つの収入源はいずれもないに等しい。テレビ放送に至っては主催自治体などがスポンサーになる形で放送枠を買い取っているくらいです。
その代わり、公営ギャンブルは投票券の売り上げによって選手への賞金や運営経費を賄い、残った利益が主催者に入ることで成立しています。
競馬の場合は馬主の費用負担が相当あるので一概には言えませんが、競輪、オートレースの場合は車券が売れて初めてプロスポーツとして成立しているわけです。
今回の自粛騒動は、少なくとも車券の売り上げについてはマイナスにしかならなかったと断言していい。
競輪は車券の売り上げで成り立つ以上、車券の売り上げ減につながるいかなる事態も可能な限り避けるべきです。
ファンは高齢化し、売り上げの自然減は避けられない昨今、競技存続についてもっと真剣に当たらないと、滅ぶなくなるのはあっという間です。
誰がための競輪なのか、すべての競輪関係者には今一度考えてもらいたいものです。
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誰がための競輪なのか
2014/06/24 9:11 閲覧数(628)コメント(0)
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